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新築住宅では火災保険に入るべき?補償内容や相場など詳しく解説

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新築住宅では火災保険に入るべき?補償内容や相場など詳しく解説

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目次

こんにちは。ナチュラル&スローな家「ナチュリエ」のスタッフです。

新築住宅を建てるには建築費以外にもいろいろな費用がかかりますが、今回はその中でも火災保険に関するお話。

新築住宅で火災保険に加入する必要性や入るタイミング、火災保険の補償内容、相場などを解説します。
「新築住宅にかかる費用を少しでも抑えたい!」という方向けに、火災保険の費用を抑える方法もお伝えします。


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新築住宅を購入・建築するなら火災保険は必要?入るタイミングは?

新築住宅を購入・建設するなら、火災保険は必須です!

多くの方は新築住宅の購入・建築で住宅ローンを利用することと思います。
そもそも、住宅ローンの利用では火災保険加入が条件となっているため、必ず加入することになるでしょう。

住宅ローンは最長35年の長い期間、ローンの返済が続きます。
もしも、ローン返済中に火災や台風などによって家が全壊してしまったとしても、住宅ローンはなくなりません。
ローン返済と家の修繕費用をダブルで負担するといったリスクを回避するためにも、火災保険には必ず加入しましょう。

保険の始期日は、「ローンの実行日」か「物件の引渡日」。
住宅ローンを利用する場合、住宅ローンの実行日 or 物件の引渡日から補償の効力が発生するように、火災保険に加入することになります。

建築中については施工者の管理下にあるので、施工者が建設工事保険に加入しているはずです。



新築住宅の火災保険の補償内容や保険料の相場目安は?

「火災保険」という名前ですが、火災保険が補償するのは火災による損害だけではありません。

通常の火災以外にも、以下のようなたくさんの損害を補償します。

  • 落雷による損害
  • ガス漏れによって起こった破裂・爆発による損害
  • 落雪などの雪災による損害
  • 台風や暴風などの風災・ひょう災による損害
  • 洪水や高潮、土砂崩れによる水災
  • 給排水設備からの水漏れ
  • 誤って自宅の壁を壊したといった損傷・汚損
  • 建物外部からの物体の衝突、落下、飛来による損害
  • 盗難、盗難に際する損壊・汚損など

※保険会社によって取り扱っている補償内容が異なりますのでご確認下さい。

火災保険は「すまいの総合保険」といわれるほど、さまざまなリスクから建物を守ってくれます。

ただし、地震による損害や地震が原因の火災、水害(津波など)、火山の噴火が原因の火災などは補償対象外です。
これらの損害に対しては、火災保険とは別に地震保険に加入することによって補償を受けることができます。

火災保険料の目安と金額が決まる要素

新築住宅の火災保険料は、建物やエリアの条件、保険会社や保険商品、補償内容などによって、かなり幅があります。

そのため、相場は具体的にお伝えするのは難しいのですが、火災保険の料金が決まる要素は大まかに6つありますので、それぞれご紹介しますね。

建物の構造
建物の構造が鉄筋コンクリート造、鉄骨造、木造かによって保険料が異なります。
木造住宅は火災で燃えやすいのでリスクが高く、保険料が高くなります。

専有面積
建物の大きさや専有面積が大きいほど、損害を受けた際の補償範囲も広くなるため、大きいほど保険料が高くなります。

エリア
自然災害が多いエリアだと、リスクが高いと判断され保険料が高くなります。
たとえば、九州や沖縄エリアは台風が多いので保険料が高い傾向があるようです。

補償内容
補償範囲が広く、内容が手厚いほど保険料が高くなります。
たとえば建物だけでなく、家財保険を付ける、個⼈賠償責任特約を付ける、地震保険をプラスする…など、内容が充実するほど保険料が高くなっていきます。

補償期間
火災保険の契約(補償)期間は1年から最大10年まで。
契約期間が長いほど保険料の割引があり、1年あたりの保険料は割安になります。

補償限度額
損害に対して補償される金額の上限が高ければ高いほど、保険料が高くなります。
補償限度額は建物の再調達価格(再度取得するためにかかる価格)を目安としているため、高い建物ほど補償限度額が高くなり、保険料も高くなる傾向があります。

新築住宅で火災保険の料金をできるだけ抑える方法


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新築住宅の購入にはいろいろな費用がかかるので、抑えられる費用は少しでも抑えたいとういのが本音だと思います。
そこで、火災保険料をできるだけ抑える方法を3つ紹介しますのでぜひ参考にしてください。

必要な補償内容を見極めて絞る

保険会社から紹介されるパッケージ商品はさまざまな補償が手厚く用意され、その分保険料も高いです。
地域や治安、状況によって必要な補償を考え、不要なものは補償や特約を外すと、その分保険料を抑えることができます。

一例をご紹介します。

  • 近くに川や海がないので、浸水や土砂崩れなどの水災の補償を外す
  • セキュリティが優れているので、盗難の補償を外す
  • 個人賠償保険は自動車保険についているので、特約をつけない
  • 高価な家財は持っていないので家財保険はつけない  など

※保険会社によって異なりますのでご確認ください。

複数の保険会社に相見積もりをとる

契約する保険会社は、不動産会社から提携している保険会社を紹介されることがほとんどです。
同じような補償内容であっても、保険会社や商品によって保険料は異なるので、ぜひ複数の保険会社から見積もりを取ってみましょう。

見比べることで保険料や補償内容を細かく比較して選ぶことができます。

保険料を一括で支払う

保険料は月払い、年払い、一括払いから支払い方法を選ぶことできます。
一括でまとめて支払った方が保険料は割安になりますので、資金に余裕があればぜひ検討してみましょう。

万が一、契約期間中に売却などで保険を解約したとしても、返戻金が戻ってくる商品もあるので心配はいりません。

まとめ

●新築住宅の購入・建築の際には、火災保険への加入は必須! 火災やそのほかの災害による万が一のリスクから守るためにも、必ず加入しましょう。住宅ローンを利用する場合は火災保険加入が条件となります。物件の引き渡し日から補償がスタートするように加入します。

●火災保険で補償されるのは火災での損害だけではありません。落雷や風ひょう雪災、水災、衝突、盗難などによる損害も補償されます。ただし、地震は地震保険による補償です。火災保険料は、建物の構造、補償内容などによって決まります。

●火災保険料を抑える方法としては、必要な補償を見極めて補償を絞る、 複数の保険会社に相見積もりをとる、保険料を一括で支払うといった方法があります。ぜひ検討してみてください。

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