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こんにちは。ナチュラル＆スローな家「ナチュリエ」の三好です。
地震の多い日本では、住宅新築時の耐震性能が気になります。
今回は住宅の耐震性能を示す指標のひとつ「耐震等級」についてお話します。
耐震等級の概要や等級ごとの耐震性の目安、新築住宅に必要な耐震等級はどのくらい？といったことをご紹介します。
安心して暮らすために、耐震等級以外にも気にしておきたいポイントも合わせてお伝えしますね。
新築を建てたい！その前に耐震等級って何？
耐震等級とは、建物が地震にどのくらい強いかを示す指標のひとつです。
2000年の建築基準法改正後に良質で安心な住宅取得を目指してスタートした「住宅性能表示制度」の中で規定されています。
地震による建物の倒壊・崩壊のしにくさや、大規模修繕が必要となるほどの損壊のしにくさなどを1～3の等級で示しています。
地震への強さを示す基準として、すぐに思い浮かぶのは建築基準法で定められている「耐震基準」だと思います。
1950年に制定された建築基準法で、国内すべての建物は「おおむね震度5程度の地震に耐えうる」耐震設計で建てることが義務付けられました（旧耐震基準）。
その後、耐震基準は1981年に大きく見直され、「震度6～7程度の地震ではすぐに倒壊・崩壊しない想定」という基準にまで引き上げられました（新耐震基準）。
さらに1995年の阪神淡路大震災の経験などもふまえ、2000年には建築基準法が改正。
建物の耐震性についてさらに具体的な規定が定められました。
この基準は2000年基準、H12年新耐震基準と呼ばれています。
新築戸建て、耐震等級はどのくらいが安心？
新築戸建の耐震等級は、住宅購入の判断材料のひとつになります。
耐震等級は3つの区分に分かれています。
耐震等級1：震度6～7相当の地震ですぐに倒壊・崩壊・大規模損壊しない程度。
耐震基準2：耐震等級1の1.25倍の地震による力でもすぐに倒壊・崩壊大規模損壊しない程度
耐震基準3：耐震等級2の1.5倍の地震による力でもすぐに倒壊・崩壊大規模損壊しない程度
耐震基準1より3の方が等級的には地震による力に強い建物と言えます。
しかし、実際の地震では地盤や建物の形状などさまざまな条件が混ざり合って被害が生じるため、必ずしも等級が高ければ高いほど絶対に倒壊しないとは限りません。
2018年に発生した熊本地震では耐震等級1の家が倒壊を免れた一方、耐震等級2の家が倒壊するといったことも起こっています。
耐震等級1は建築基準法の耐震基準を満たしている建物です。
まずは耐震等級1～3の住宅を選び、さらに地盤や周辺環境などの確認も合わせて行なっておくと安心でしょう。
耐震等級以外で新築を建てる際に耐震性を上げる工夫とは
地震に対する建物の強さは、耐震等級だけを見ていれば良いわけではありません。
建物の耐震性には地盤の強度と、耐力壁のバランスや建物の形状が大切だと言われています。
地盤については事前に地盤を調査し、結果軟弱な土地でもそこに住みたい場合は、地盤改良工事を行いましょう。
耐力壁とは、地震や風圧などの水平荷重に抵抗する能力をもつ壁のこと。
耐力壁の配置が不均等だったり、建物の形状がL字や凸凹型だったりすると、地震の力のかかり方が不均等になり、正方形の家に比べて損壊や倒壊の被害を受けやすくなってしまいます。
大きな吹き抜けがあるなどの構造も不安定さがあります。
オシャレなデザインや間取りの家もステキですが、耐震性を高めるデザインや間取りも検討してみましょう。
住宅の工法で言うと、角材と合板で箱状の空間を作る2×4（ツーバイフォー）工法は壁の量が多く、さらに釘でしっかりと固定されているため地震に強い工法と言われています。
デザインや間取りや工法を検討する際には、専門家のアドバイスを受けるようにすると安心です。
まとめ
・耐震等級とは、建物が地震にどのくらい強いかを示す指標のひとつ。2000年にスタートした「住宅性能表示制度」の中で規定されています。
・耐震等級は3つの区分に分かれています。耐震等級1は「震度6～7相当の地震でもすぐに倒壊・損壊・大規模損壊しない程度」。将来起こりうる地震に備え、耐震等級をとっている住宅を選ぶと安心です。
・耐震性の確保は耐震等級だけではありません。地盤の強い土地を選んだり、耐力壁の配置のバランス、建物の形状、工法などの面からも建物の耐震性を上げることは可能です。ハウスメーカーや専門家に相談しながら耐震性の高い住宅を選びましょう。
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